BMI（Body Mass Indexの略）はボディマスインデックスと呼ばれ、体重と身長から算出される肥満度を表す体格指数を言います。算式は、BMI = 体重kg ÷ (身長m)²、適正体重= (身長m)²×22です。私は身長が172㎝なので、BMIは今朝の体重68.6㎏÷(1.72×1.72)²=23.2となります。また、適正体重は、(1.72×1.72)²×22=65.1㎏となります。

日本肥満学会では、BMIが22を適正体重（標準体重）とし、統計的に最も病気になりにくい体重としています。25以上を肥満、18.5未満を低体重と分類しています。

肥満は、糖尿病、高血圧、脂質異常などの生活習慣病のリスクが高くなります。また痩せは栄養不良、慢性進行性疾患などが生じることがあります。(日本肥満学会)

さて、私は2014年から現在まで約10年、毎日毎日寒い日にも暑い日にも、体調の優れない日にも、朝起きたら直ぐに下着だけで体重計に乗っています。その体重計は、タニタの「カラダスキャン」です。体重だけではなく。体脂肪率、体年齢、基礎代謝、骨格筋率、内臓脂肪レベル、体幹皮下脂肪率が計測できます。現在のものは2代目です。この優れものの体重計にはデータの保存機能もありますが、アナログ式で紙に記載をしています。

ここ10年間の同一日（4月30日）の体重、体脂肪、実年齢との差は次の通りです。2015年、76.3㎏・24.9％・2歳、16年71.0㎏・25.1％･4歳、17年74.0㎏・27.4％・2歳、18年72.4㎏・22.5％・7歳、19年71.8㎏・26.3％・5歳、20年、70.5㎏・24.8％・7歳、21年74.1㎏・24.7％・5歳、22年73.4㎏・25.4％・6歳。23年、72.3㎏・25.1％・7歳、そして今朝、24年4月30日、68.6㎏・23.7％・11歳という数値です。

この10年間の最大値は、19年8月18日で77.1㎏、最小値は24年4月11日（ごく最近）の67.7㎏でした。その差は、9.4㎏なので驚きです。体年齢の実年齢との差は、2歳から11歳へと大きく拡がりました。毎朝、体重計に乗るのが何より楽しみです。

以前プールやボクシングエクササイズ、剣道、登山、ウオーキングとそれなりに体を動かしていましたが、継続的にするというのができませんでした。しかしこの半年、近くのジムに通うようになり、筋トレと有酸素運動を交互にやるような習慣もつきました。ジムでは顔見知りになったトレーナーの人に適時、的確なアドバイスを受けています。

優れものの「カラダスキャン」と併せて、もう一つの秘密のアイテムが富士フイルムの作成している「マイノート」です。サプリメント(現在は服用していません)のおまけでついてきたものです。すでに1冊で半年間記載できて、現在20冊目になっています。このノートは、体重、体脂肪率、天気、体調の良し悪し、大便の状態、朝食・昼食・夕食それぞれの時間と食事の内容、飲み物、間食、メモ欄が記載できるA6サイズのものです。

メモ欄には、入眠、起床時間、睡眠時間、その日の行動など短めの日記帳として活用します。体重計は、持ち運びができませんが、このノートはどこにでも持ち運びができます。山小屋を使う登山や海外旅行にもこのノートを持参します。

この2つのツールで、適正体重まであと2.5㎏の体重減、頑張ります。継続は力なり!!

朝日新聞は、4月19日の一面トップに「法人税優遇　減収2.3兆円」との大見出しで『「租税特別措置法（租特法）」適用企業は非公開』の報道をしました。

リード部分で、『特定の企業や個人の税負担を優遇する「租特法」による法人税の減収額が、2022年度は2兆3015億円にのぼり、現行制度になった11年以降最高額になったことが財務省の試算でわかった』と記載しています。

朝日新聞によると、租特法とは『企業の設備投資を促すなど、特定の政策を達成するために、特別に税を軽減したり免除したりする政策減税の一つ。税制の原則とされる「公平・中立・簡素」の例外という位置づけで、法律で定められている。一定の期限を設けるのが原則だが、延長が繰り返され、何十年も続くケースもある』と解説しています。

記事の内容を要約すると『財務省は毎年、租特法によりどのくらい減収したかを国会に報告している。問題は、国が守秘義務の観点から、どの企業がどのくらい減税されているかなどを公開しておらず、どのくらいの政策効果があったのかを検証しにくいことだ。

「世界の税支出の透明性指数」によると、日本の順位は104カ国・地域中94位に沈む。1位は韓国で、主要7カ国（G７）では、カナダ（2位）、ドイツ（4位）、フランス（5位）、米国（6位）、イタリア（7位）、英国（27位）と比べて際立って低い水準だ。

投資額などに応じて減税規模が大きくになるため、結果として大企業に恩恵が偏る傾向にある。企業全体の0.2％しかない「資本金100億円超」の企業が研究開発減税の約65％、賃上げ減税の約24％を占めている』としています。

上場企業は従来、財務内容（貸借対照表、損益計算書など）を広くステークホルダー（利害関係者）に情報公開をすることが義務づけられてきました。さらに近年、企業評価においてESG（環境、社会、ガバナンス）などの非財務情報の重要性が高まっています。非財務情報とは、経営戦略や経営課題、企業が行うサステナビリティ（持続可能性）の取り組みなど、数値や数量で表せる財務以外の情報のことです。日本では2023年度から上場企業に対して、非財務情報を開示することが義務付けられました。

このように情報公開の適正化、迅速化が求められる昨今ですが、税情報だけが「守秘義務」を口実に公開されないことについて疑問が生じます。一部の大企業を優遇しているということが国民の目にさらされることを配慮、懸念してのことしか考えられません。

大企業の税負担は、実際には大きくないとの指摘があります。資本金100億円超の大企業の実際の税負担率は中小企業の軽減税率15％を下回っているとの試算結果もあります。このような指摘の背後にあるのが税制上の特別な措置です。

中でも、大企業の多くで活用され、影響の大きいものは、「租税特別措置」、「受取配当金の益金不算入」、「欠損金の繰越控除」の3つであると言われています。これらの特権的優遇税制を、資本金100億円超の大企業には適用しない措置を講じるべきです。「企業献金の見返りに、法人税を軽減する」というのは租税の原則から言っても許さざるべき行為ではないでしょうか。

私の趣味のひとつ（といってもそんなに多趣味ではありません）がアコースチック（フォーク）ギターです。学生時代に（もてたいという下心もあって）ほんの少しかじりましたが、社会人になって以降、音楽は単に聴くだけとなりました。仕事のストレスを解消するために40代半ばに始めた登山も、いつの間にか「日本100名山」をめざすという大きな目標に変わり還暦の年に約15年かけて念願の「日本100名山」の頂を制覇しました。そして、次なる趣味にギター演奏に加えました。

最初は簡単なコードを覚えることを中心に独学ではじめましたが、限界を感じ週1回カルチャーセンターのギター教室に通うようになりました。ストローク奏法（ギターを演奏するための一番ポピュラーな弾き方で上6弦から下1弦までをジャラーンと鳴らします。）からはじめました。当時は、井上陽水さんの「夢の中へ」などを弾いていました。そのうち、曲がりなりにも「セーハ」ができるようになりました。「セーハ」とは、1フレットを人差し指で1弦～6弦を押さえることを言い、代表的なコードは「Fコード」です。多くのギター入門者がFコードで挫折します。

ある時期から、カルチャーセンターの講師の先生から個人レッスンを受けることになりました。週1回、60分のレッスンのおかげで、アルペジオ（押さえたコードの音を一本ずつバラバラに弾いていくテクニック）やスリーフィンガー（親指、人差し指、中指の3本でギターの弦を弾くテクニック）の奏法もそれなりにできるようになりました。お気に入りのフォークソングをつま弾いています。アルペジオで「酒と泪と男と女」、スリーフィンガーで「白い色は恋人の色」などは弾けるようになりました。

元来、不器用な私がそれなりの演奏ができているのは、根気よくレッスンをしていただいている先生のおかげです。その先生と年始めにふとしたことから今年はビートルズに挑戦しようということになりました。それまでは、私が弾きたい曲を私が楽譜を用意して、レッスンを受けるというやり方でしたが、今年は毎月1曲、ビートルズの曲をマスターしていくことに決めました。楽譜は先生が用意してくれることになりました。

昨年までに、ヘイジュードとイマジン（ビートルズ解散後にジョン・レノンが作詞作曲した楽曲）はそれなりに練習をしていました。１月にイエスタデー、２月はレットイットビーが課題曲でした。これらの４曲はバラード風な曲調です。独特なキーやリズムがあるものの、なんとかなる感じで日々練習をしていますが、ギターを弾きながら英語の歌詞を歌うのは至難の業です。

３月からはビートルズの初期の楽曲でAll my lovingを始めました。ロックンロールなので、ハイコード（ バレーコードとも呼ばれ、一本の指で同フレット上の複数の弦を同時に押弦する奏法を指します。）の連続とロック独特のリズムに翻弄されています。

楽しみながら、新しい目標の設定と日々の練習でビートルズ・イヤーにしたいと考えています。先生曰く、「認知症予防にはこれが一番ですよ！」今の私には珠玉の名言です。

2024年4月1日、消費税が導入されてから35年の歳月がたちました。その間、時代は大きく変容しましたが、確実にいえるのは富の偏在が強まったことです。

さて岸田政権では、景気対策として所得税と住民税で合計4万円の減税を6月に実施します。具体的には、納税者及び配偶者を含めた扶養親族1⼈につき、2024年分の所得税3万円、2024年度分の住民税1万円の合計4万円（月額換算約3333円相当）を減額します。しかし、1回限りの減税でしかも1人当たり1日100円程度の恩恵しかなく、現在の物価上昇には追いつかないという批判も多く聞こえます。

他方で、多くの国民の間に高まりつつあるのが、消費税率の引き下げを求める声です。減税の効果として国民全体として、購買意欲が高まり経済の好循環につながるメリットも強調されています。

業界の専門新聞である「税理士新聞」が実施したアンケート「今こそ消費税率を引き下げるべきだ」について、税の専門家である税理士の60％が賛成し、40％が反対しています。主な意見は次のようなものになっています。

賛成者の意見として、「公平かつ適正な減税を目指すなら、消費税率の引き下げが一番でしょう」「諸外国ではコロナによって経済が打撃を受けた時に消費税率を引き下げて対応した国もあるのに、日本は全く柔軟に対応しようとしない」「政治家が『これまで増税するのにどれだけ苦労してきたか』を理由に減税論議を拒む姿勢が言語道断。国民の方を向いていない」「『減税にかかる事務コストや減税前の買い控えが』とおっしゃいますが、増税するときに一度でもそれを理由に中止したことがありましたっけ？」「どうせ実現しないとは思っていても、声を上げ続けないと声自体なかったことにされてしまうのがこの国なので」「生活困窮者が増えていて、消費税が逆進性の高い税である以上、景気対策として消費減税が一番よい」など。

反対者の意見として、「インボイス導入で実質的な消費増税に踏み込んだこの時期に、引き下げは無理である」「単一税率とし、インボイスを廃止すればいい」「消費税をとりまく環境は、もはや生活のインフラである。上げたり下げたりすると、それに伴うコストは膨大である。減税をするなら所得税。だが小手先の年4万円ではなく、定率減税がいい」「問題は税率が高いことではなく、税の無駄遣いが多いこと。減税より先に使い道のチェックを徹底しないと、税を上げようが下げようが穴の空いたバケツのまま」など。

租税は公平であることが求められます。消費税を導入する前の論議として「水平的公平」か「垂直的公平」かいずれの方向を目指すのかがしきりに議論されました。結局、消費税の導入により、日本の租税は「水平的公平」へと大きく舵を切りました。その結果、貧困層が増加、中間層が減少、富裕層が肥大化、つまり格差が拡大をしました。この流れを是正するには消費税を減税し、そしていずれは廃止することが必要です。代替財源としては、所得税・相続税の累進課税の強化、法人税の累進課税化などを実施すべきでしょう。